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エレベーターのある家

狭小地を活用するためにエレベーターを導入した家

  • ワイビルドのエレベーター付き住宅
    引用元:ワイビルド カタログ『重量鉄骨工法の家 事例集』より
  • ワイビルドのエレベーター付き住宅
    引用元:ワイビルド カタログ『重量鉄骨工法の家 事例集』より
  • ワイビルドのエレベーター付き住宅
    引用元:ワイビルド カタログ『重量鉄骨工法の家 事例集』より

都市部は、住宅づくりに利用できる土地の広さに制限があります。しかし、そんな土地だからこそさまざまな工夫を施すことで個性を表現できるもの。Iさん一家は重量鉄骨工法ならではの3階建て住宅を建てることにしました。各階への移動を楽にするためにホームエレベーターを導入し、重い荷物を運び入れるときはとても便利です。

そして室内が重くならないように吹き抜けを設置。天窓からはふんだんに太陽の光を採り入れることができるようになり、家のなかは年中明るい印象になりました。

また、ビルトインガレージも設置して、駐車スペースも確保しています。このガレージはテーブルをおいて趣味を満喫できる場所としても活用できます。少ない柱の本数でこれだけの工夫を施すことができるのも、重量鉄骨工法ならでは。Iさん宅は、まさにこの工法のメリットをふんだんに取り入れることで成功した住まいでしょう。

●施工会社:株式会社ワイビルド

エレベーターの利点を利用した賃貸併用住宅

  • ダイワハウスのエレベーター付き住宅
    引用元HP:ダイワハウス公式
    http://www.daiwahouse.co.jp/jutaku/visit/vol137/index.html
  • ダイワハウスのエレベーター付き住宅
    引用元HP:ダイワハウス公式
    http://www.daiwahouse.co.jp/jutaku/visit/vol137/index.html
  • ダイワハウスのエレベーター付き住宅
    引用元HP:ダイワハウス公式
    http://www.daiwahouse.co.jp/jutaku/visit/vol137/index.html

老朽化が進んだ築40年を超える賃貸併用住宅。OさんとTさんは、代々引き継いだ土地の価値を高めるために、さらに立派な4階建ての賃貸併用住宅に建て替えることにしました。3・4階部分がOさんとTさんの居住空間になっており、それより下が賃貸といった構造になっています。

1階から4階まではエレベーターでつながっており、ゆったりとした生活空間が広がっています。置き場所に困っていたワインを保管するワインセラーもキッチン横に設置し、上品かつ素敵なインテリアとなっています。リビングから続いているバルコニーは、バーベキューができるほどのスペースを確保。屋根があるので、雨の日でも大好きな読書を楽しむことが可能です。さらに、室内の暖炉は周囲を大理石にすることで気品に満ちた空間になりました。

●施工会社:ダイワハウス

高齢になった両親のことを考えた住まい

  • パナソニックホームズのエレベーター付き住宅
    引用元HP:パナソニックホームズ公式
    https://homes.panasonic.com/tasoukai/case/house/case01.html
  • パナソニックホームズのエレベーター付き住宅
    引用元HP:パナソニックホームズ公式
    https://homes.panasonic.com/tasoukai/case/house/case01.html
  • パナソニックホームズのエレベーター付き住宅
    引用元HP:パナソニックホームズ公式
    https://homes.panasonic.com/tasoukai/case/house/case01.html

Yさん一家のそれまでの住まいは築30年以上の2階建て住宅。高齢の両親、そして独立したお子さんたちとの同居を実現するために、3階建てに建て替えることにしました。高齢になった両親のことを考えて、屋内に設置されたエレベーターは、車椅子でも心地よく使える広さに。これを導入することで、将来、両親の足腰が弱ってしまったときにも安全に各階を移動することができます。

玄関、そして廊下の広さも通常より広めに作られており、比較的自由に設計できる鉄骨住宅のメリットを活かした住まいになりました。

●施工会社:パナソニックホームズ

エレベーターの設置は公的機関への設置申請が必要

家にエレベーターを設置する際は、公的機関へ設置の申請をしなければなりません。たとえ住宅のなかであっても、すぐには設置できないのです。これは建築基準法によって決められており、設置しても良い住宅か確認するための調査が義務付けられています。

すでに住宅がある場合は確認の申請のみ。建築物の確認証の写しや建築物の確認申請書第一面~六面の写し、付近見取り図などを揃えましょう。建築中の建物にエレベーターを設置したい場合は、建築中に建物確認申請ができます。

工事時には1台当たり300万円を上限とする補助金制度の利用も可能。ただし自治体によって補助が受けられる費用額が変わるので、各市町村、自治体での確認が必要です。

エレベーターの費用

設置する場合の費用相場

設置する工事費は企業によって異なりますが、大半が本体価格と設置工事費を合計して提示しています。エレベーターそのものの価格相場は200~400万円ほど。これをもとにしつつ、エレベーターを設置したい住宅の構造や階数などによって費用相場が変わってきます。設置にかかる費用はそれだけではありません。住宅内にある設備解体をはじめ、設置工事中のさまざまなポイントで見積金額が変動します。

一般的なホームエレベーターの場合、本体価格と設置工事費の平均的な合計金額は250~460万円程度。これは新しい住宅を建築中にエレベーターを設置する際、または家の中に吹き抜け部分がある住宅に設置する際にかかる費用です。すでに完成している住宅を解体、増築したうえでエレベーターを設置する場合は、解体費用または増築費用が上乗せされる可能性があります。

設置にかかる申請費用

エレベーターを設置する申請には、約10~15万円かかると考えておきましょう。確認申請が通らなければ設置できないので、必須となる費用といえます。

住宅を増築してエレベーターを設置する際、増築部分が10平方メートルを超える場合にも確認申請が必要です。

住まいが防火地域にある場合も、確認申請を忘れずに行う必要があります。防火地域とは、役所や銀行などの都市機能が集中している幹線道路、および商業地域のこと。防火地域に3階以上の住宅を建てる、もしくは延べ床面積が100平方メートルを超える住宅を建てる場合も確認が義務付けられています。3階建ての家でなくても、延べ床面積が100平方メートルを過ぎれば確認申請が必要です。

設置後のランニングコスト

エレベーターは設置した後もコストがかかります。1日平均20回利用した場合の電気代は500~600円程度。これが一般的な金額ですが、エレベーターの使用頻度によって電気代が変動します。

設置前に住居の状況確認が必要だったように、設置後も点検を定期的に行わなければなりません。費用は年間4~7万円程度。ほとんどの場合はエレベーターのメーカーと住居者の間で直接メンテナンス契約を結びます。点検は建築基準法第8条によって義務化されており、必ずかかるコストと考えておくと良いでしょう。

最後に確認しておくべきなのが固定資産税です。住宅にエレベーターが設置されたということは、住宅全体の評価額があります。上昇する金額は2万円程度。このような部分にもランニングコストがかかっているということを覚えておきましょう。

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